海からの視点に立つ

1000年に一度の地震津波に耐えうる「東日本復興政策」とは何か

死活的に重要な海岸線

2011年3月11日午後14時46分18.1秒、1000年に一度と言われたM9の東日本大震災が襲い、死者・行方不明者18,483人(2015年1月現在)に及ぶ犠牲者を出してしまいました。その後も余震が続き、現在、東京直下型や南海トラフ大地震もかなりの確率で起きる事が予測されています。安倍晋三総理は首相就任後、東日本大震災の爪痕を視察しながら、「1000年に一度の津波にも耐えられる復興政策を実現する」政策立案を掲げておられます。東松島の宮戸地区に行くと、7000年前の縄文時代から何度も何度も津波で破壊された痕跡が残っています。その度毎に大きな犠牲者を出してきました。有効な防災方策が無かった事が伺われます。

南三陸町に行くと、チリ地震の津波が突然襲い、多くの犠牲者を出した事が生々しく記録されています。去る1月17日には阪神淡路大震災20周年を迎えました。この大震災の時「メガフロートが海にあったらどれだけの人命が助かったか」と、その後、多くの識者によって悔やまれました。東日本大震災でも米空母ロナルド・レーガンがどれだけ多くの人命を救助したかが記録されています。大震災ではどういう場合に人が助かったのか、どういう場合に犠牲を多く出したのか等が記録されています。それらの貴重な証を通して多くの教訓を伺い知ることができます。

また、このような大地震と津波という自然災害がなぜ起きたのか、その対応、予防策も繰り返し語られてきました。津波は長年人が海に流してきた汚物や汚水をヘドロという形で陸上に返してきたものであることも証言されています。綺麗になった海では大きな魚がいきいきと、より大きく育つようになったことも多く報告されました。更に、操縦者が運転していた船は殆ど無事だったことも報告されています。

日本の漁業に携わる漁師の方々は年々3%減少しており、東日本大震災では9%減少したことも報告されています。失った船の数は2万600隻中2万隻とも言われました。この失った船の数は、如何に多くの方々が海と共に生き、海と関わって暮らしていたかを示す数だと考えられますが、何故これだけの船を失ってしまったか考えなければなりません。ゆえに復興の着目点は、今後、1000年に一度の大震災大津波が来た場合、人命の安全を第一に確保しながらも、海から離れることなく更に強力に海と共生していくことができるような「海に向かう積極的な復興政策の立案」、そこにあるのではないかと考えます。

しかし、今の政府や指導者の結論からは、高台には住宅や公共施設を造ったり、海岸線に高い防潮堤を造って誰も住まない公園にするくらいのアイディアしか出てこないのが現状です。何という指導者不足、アイディア不足でしょうか。いえ、これはもっと根本的な知識の問題に根ざしているものかも知れません。すなわち、人間は誰でも人生の3分の2を海で生活すべきである事、海に最も深い科学性や創造性が潜んでいる事、地中海のクレタ島のミノア文明(海洋文明)がギリシャ・ローマ文明を創り、大西洋のイギリス(海洋国家)が興した産業革命の基盤の上でアメリカが生まれたように、海で自由に生きる力をつけた国々や人々によって人類歴史が発展してきた事などは検討課題には入っていないようです。海や海岸線を如何に主管するか、これは国家と国民にとって死活問題です。日本の指導者の方々には、「海岸線が人間にとっても魚にとっても死活的に重要な場所である」という考察などは復興政策の立案のなかには毛頭無いように見受けられます。

私たちは既に充分な地震や津波による教訓を持っています。これに対応するための科学技術も発達しています。海や陸などの自然と人間との関係も煮詰まってきています。環太平洋時代、海・水の世紀が来ることによって、人間と海との関係が、人間と陸との関係より重要である事も論じられ始めています。海は「汚ない、臭い、危険、きつい」、いわゆる4Kは克服していかなければならない時であることも知っています。この様な立場に立って「どの様に復興すべきか」を考えていく必要があると思います。特に日本は島嶼国家の代表であり、環太平洋時代の到来を迎えた今日、海に関する事ではどの国よりも重要な使命をもつ国と言っていいでしょう。地球上には島国も多く、世界の殆どの人々は河辺や海岸線、海岸線に近い所に住んでいる事を考え合わせるならば、地震津波で苦しんでいる世界の人々の希望の松明(たいまつ)になるような東日本の真の復興策を立案するぐらいの知恵が必要ではないでしょうか。そこでまず復興の原則について大まかに共に考えてみましょう。

復興の原則と海洋強靭化

1. 海岸線は人間生活の生命線。

普遍的に人は海岸線を中心に住んでいる。東京や大阪はじめ主要大都市は大きな湾に接し長い海岸線を持つところに発達している。海岸線は内陸より5倍から10倍の高い価値がある事を根本に考えなければならない。「人間生活の3分の2を海で生活をすることの必然性」をまずはっきりと理論的にも理解し提唱する。それを前提に考えた場合、海岸線に住む事の貴重さをまず考慮すべきである事、これを原則的考えとする。
米国では「陸の終りが生命の始まり」「海で生活する時、人間が最も人間らしくなる」という言葉や概念がある。陸の上だけでの生活では、人は鬱病や他の精神的な病(結果として様々な疾病)に陥りやすく不自然な人間になりやすく自殺者等も多くなるという意味。私たちは「地球の3分の2が水で覆われているように、人の身体の3分の2が水である事は偶然ではない。人間が地球という大自然を主管するために、地球と人間が共通要素で構成されている」と考える。人間の周りから水蒸気が全く無くなれば目は消滅し、人の身体から汗で5%の水が出てしまうと(実際的には)死に至ってしまう。この様に水と人間の身体は死活的に重要な関係をもっている。裏返して考えれば「3分の2の生活を水に接して生きれば人間の身体は最も健全に発育し成長する」と言える。米国人はこのことを肌で感じ、実験をして確認をしながら確信して海に出かけている。海はお母さんのお腹の羊水の延長。そこから生命がスタートし赤ちゃんの時から海で成長すると、脳細胞が完全に発育し神経系統や四肢百体も完成する。海から人間の生活を考える、即ち真の海洋文明を考える。これを不離絶対の、第一の原則とする。

2. 海での海洋趣味生活は幼少時から死ぬ時まで可能。

従って政府は、学 校では幼稚園から大学まで、学科の3分の2は海について学べる様にカリキュラムや学部を再編し、各市町村や各家庭単位では、全国民が生涯に亘って海で魚釣りや趣味生活が出来るような環境創造をすることが必要。これを第二の原則とする。

3. 海の栄養素は河川の水が運んで来る。

その栄養素が最も多く堆積し た大陸棚に人間を最も健康で長生きさせてくれる「最も栄養価の高い魚介類」が一番多く生息する。その海が人間を最も豊かに涵養(かんよう)している。即ち人間が住む最適地は海岸線である。これを第三の原則とする。

4. 海岸線より3km内陸側に、非常時に避難所を兼ねる防災高速道路を建造する。

そして海岸線から防災高速道路に直結した幅の広い避難道路を、海岸線に沿って1kmから3kmの間隔で造成する。今回の東日本大震災の津波も3km内部の道路で止められている事例が多い。それを参考にする。これを第四の原則とする。

5. 海岸線に超未来型防潮堤をつくる。

通常は平坦な海岸線。通常の商業 活動場所。海岸線に沿って、最高度の技術を駆使した、強度が充分な緊急時防潮防波システムを地下に設置する。津波時には緊急信号によって10分程で津波防潮堤が地中から現れる。今回、津波の直撃を受けた防潮堤や建造物も、その強靱さの故に破壊されずに生き残ったものもあり、海岸線の高台に建つ建造物は無傷だった。通常は生活の場所が、津波時には場所ごとせり上がり、防潮システムに転換される事も考案すべきである。単なる無人防潮堤兼公園ではあまりにも思慮にかけていると言わざるを得ない。

6. 海に津波防潮壁または津波緩和装置を。

海の中に海の環境を破壊しない津波緩和策を施すことも研究課題である。

7. 海岸線の家は津波対応型にする。

石巻市の旧北上川河口近くの中洲 にある漫画館やマリーナの建物は、遡上する津波の直撃を受けたにも拘わらず、殆ど無事だった。漫画館の形状が円い形状であった事や、中瀬マリーナが女川原発を造った時の強靭な鉄骨を使い、土台がしっかりした建物だからとも言われている。1階の諸物は流されたが、1階の奥と2階の事務所は無事に残った。通常2階に主な機能を集めたタワー型の鉄筋流線型建物を海岸線に建造してはどうか。1階は流されても損害の少ない場所として通常は使うなど。どんな津波にも耐えうる建築物の考案をする事も重要。日本は充分な技術を持っている。

8. 海岸線は自然保護区域に。

海岸線 は絶対に汚染しない。魚の孵化や 稚魚が成長する環境を保護する。増殖施設を造る。海岸線は遊歩道にする。廃水、ゴミはいっさい海に流さない、捨てない。海岸線の土地の売買には、米国のように土壌の完全浄化条件を義務付ける。土壌の浄化も積極的に進める。全国土・土壌浄化を達成する。海も浄化される。

9. 海を海洋観光趣味産業基地に。

日本各地の海岸線や200海里海域 に、その海域の持つ資源や特徴を生かし、個性溢れる最高度の海洋観光趣味生活基地を創出する。海洋国家日本にとって見落としてはならない地方創生の中心は海洋創生ではないか。

10. 漁法とボートと釣り具を変える。

まず、臭い、汚い、危険と言われる 海岸線と船を、臭いのない清潔で安全で強固な海岸線と船にする。係留地は大型漁船用以外は西洋式マリーナ方式にする。魚を傷めず魚礁を壊さない漁法に変える。特にボートは絶対不沈方式にして、ボート内外は高級ホテルより綺麗にする。綺麗に維持できる人間の主管能力を高める。ボートの速度も近代技術を駆使して高速度化を図る。「人は常時海で生活する」文化の創出を図る。

11. 人間を海洋対応型に変える。

生活の3分の2を海に投入し、毎日海 に出て海で自由に生きる能力をもつ人間造りをする。想定外を消化できる謙虚で胆力のある人間づくり。無限の逆境の中でも逆境に調和し、目標を必ず実現できる人間の養成。これが実現出来ないと津波対応型海岸線の創出に対する発想も出てこないし実現も不可能となる。

12. 国土(陸)を海洋型国土に。

各地に世界海洋村をつくる。海を基盤にした生活に対応する国土の再建。河川に架ける橋はボートの航行の自由を保証するものとする。全ての道路はボートを自由に牽引できるよう、橋桁などの障害を取り除き、24時間ボート自由牽引道路にする。ボートは津波の際、流されない様に、操縦者のいないボートはボートホテルや防災自由高速道路特設ボート駐船場、または近くの「洋上観光基地」に格納する。

13. 主な海域に自走式、特別浮力型装備、救難艇装備、災害支援艦兼大型海洋観光船(海の駅も兼ねる)「LAS&RISM」(Life Aid Station, Resort Island Sendai Matsushima)を配置。

巨大地震や津波に対しては海から対応する機能を兼ね持つ。通常は、ホテル、ヘリポート、病院、マリーナ、マリンリゾート、レストラン、ショッピングモール、気象観測所、海洋訓練学校等を兼ねた海上海洋観光総合基地。総合的な海上海洋観光趣味産業基地。

14. 先進的海洋総合大学の創設と研究。

人類歴史を遡ってどこが間違っ ていたのか。どうしたら真の海洋時代を開けるのかを総合的に研究する。

陸の価値のみに視点をおいた陸上偏重型文化文明の延長線上に、海洋国家日本の未来はありません。国土強靭化政策等で50兆円ものお金を浪費している時ではありません。陸上偏重思考の都市の分散化による地方創生にお金を浪費している時でもありません。海や海岸線で安心して、精神的にも物質的にも最高に豊かに暮らせる文化文明を創出する政策立案に舵を切る時です。第二の国土改造を意味する国土強靭化ではなく、海洋強靭化による海洋創生時代です。

石巻を金華山と松島を結ぶ一大海洋観光趣味産業海域に

以上の復興原則に基づく東北復興案に基づいて、まず石巻湾を金華山と松島を結ぶ一大海洋観光趣味産業海域にします。昔から石巻の人々は魚を買わなくても魚を食べることができたと石巻の人々は言います。魚の水揚げが多く、トラックが溢れた魚を道路に落としていくので拾って食べることができたというのです。石巻魚市場は東洋一だったと言われます。「新幹線も他の企業誘致も要らない。魚のお蔭で充分裕福だった」そうです。世界にはあちこちに同じ様な町があります。アメリカの漁業発祥の地、ボストン湾のグロースターという町もそうです。韓国の麗水などもそうです。これらの市は造船や重化学工業、ハイテク産業の誘致等に動き、その結果、海と魚介類の生息地が破壊され崩壊していきます。そういう中で漁業再興を図ろうとしますが、ますます漁業、漁港は衰退していきます。どこも同じです。何故そうなるのかを研究しなければなりません。今回の大震災でこの石巻が最大の犠牲者を出しました。

1994年に国際海洋法が制定された時、韓国はすぐにこれを批准しました。引き続き韓国はスポーツボーティング産業が韓国の未来産業の核心であるとの認識に立って、党派を超えて「海洋先端技術最先進国家になる事が、韓国が一拠に世界の頂点に立つ事である」と決議しました。その上で、漁業が完全に破壊された最貧地である南海岸発展の為の法案を制備し、2020年に向けて「韓国南海岸時代」を掲げて着々と準備しています。麗水を中心とした南海岸一帯を、東洋のみならず世界一の海洋観光趣味産業の中心地域に創出しようと、着々と投資し、実現の途にあります。韓国南海岸は、古来より韓国で最も豊かな漁業基地でしたが、昨今は、重化学工業などの誘致の為に海は汚れ続け、漁獲量は落ち込んで、遂にその地域は韓国の最貧地帯となりました。そして北朝鮮スパイの潜入地帯となり反政府運動の拠点となったのです。この南海岸を、従来どおりの漁場回復による通常の復興によってではなく、ここ一帯を「海洋趣味産業レジャーランド」として再生しようとしています。この南海岸を韓国の成長戦略の中心地と位置づけ、韓国発展のランドマークにしようという計画です。

一方、日本は1994年、同じ様に国際海洋法を批准しました。その上で2000億円の予算を組み、全国の海岸線をコンクリートで固めました。魚の生息地を破壊したのです。日本は残念ながら、21世紀が海洋の世紀であり、環太平洋時代、200海里海洋時代が到来した意味、その時代が歴史をかけてようやく到来した意義を理解できませんでした。トヨタや日産などの自動車業界全体が微かに「世界的海洋レジャー産業時代の到来」を予測し、スポーツボーティング産業に参入いたしました。しかし、陸上文明の代表的な企業である自動車産業の観点から海洋産業への参入は、あまりにも露骨な商業主義的動機を露わにしてしまいました。海の観点から出発したものではない為に、あるいは真の海洋時代、環太平洋時代の本質を理解した上での出発がなされていない為に、軌道に乗ることが出来ませんでした。

石巻は東北の大動脈、北上川の河口に発達した都市です。松島や金華山などの名勝地や最高の漁場が出現したのは偶然ではありません。北上川が運んでくる豊かな栄養素がこの漁場に堆積しています。しかも、ここは親潮と黒潮の出会う海域であり、魚と釣りには至上最高。世界的海洋観光趣味産業地帯を形成するには最高の立地条件を擁しています。古来から縄文の人々が好んで住んでいたのも偶然ではありません。そこに住む事がどんなに素晴らしいか体験していた為です。松尾芭蕉が「あー松島や、松島や」と絶句したのも偶然ではありません。地勢がそうなのです。

石巻の復興政策

石巻の復興政策案は次のとおりです。重化学工業等は誘致せずに、まず石巻湾岸全体をリクリエーショナル経済特区に指定し、世界的海洋観光趣味産業地帯へと創出すべきです。既述の「復興原則」に基づくと共に、サン・ファン・バウティスタ号を建造し送り出した伊達政宗公の海洋政策思想も合わせ、石巻復興政策を創出するべきです。2020東京オリンピックまでに、東日本大震災復興政策の結実を全世界に誇れる形で見せようではありませんか。ここ石巻から真の生命を吹き込んだ「新生オリンピックの松明(たいまつ)」を出発させましょう。

私たちはまず、世界最先端技術を駆使した安全安心な「海洋趣味生活ボート」を創造します。絶対安全安心なボートが必要です。従来から漁業に携わって来られ、東北の海を知り尽くしておられる方々が喜んで使うことのできる趣味産業・趣味生活用の常用ボートを創出します。200海里を1日生活圏として航行できるボートを中心に、関連海洋趣味産業を興して参ります。もちろん、IT産業、ロボット産業から航空産業に至るまで、関連事業は全て行います。他の全ての産業は海洋趣味産業を補完する為に必要です。主体はあくまでも海洋趣味生活ボートを中心とする海洋観光関連産業。仙台から石巻まで防災高速道路や超近代的新幹線で結び、仙台から石巻までは15分圏内、東日本海岸線は全域を1時間圏内で結びます。

石巻の町も海も海陸両用ボートが走ります。石巻湾はあらゆる海洋レジャーボートが行き交い、海底レストラン、海上レストランが建設されます。魚流通産業に関しては、石巻の海の幸は、石巻から直接、日本や世界の各家庭に配送され、高質で安価な魚が届けられます。今までとは比べものにならない豊富な量が供給されます。養殖産業や増殖産業も確立されます。人々は年4回釣りトーナメントを行い、釣り技術、ボート、釣り具、釣り用衣類などの開発を競い合います。海洋基金制度やローン制度も確立され、石巻海洋趣味産業の無限の発展をバックアップ致します。

東日本大震災時、世界の人々に感動を与えた「東北精神」も海洋精神により産み直され更に昇華され、真の生命にあふれた「石巻海洋精神」を創出します。その上で5家族3世代コンドミニアムも創り、世界の人々が一諸に住み、超宗教、超国家、超民族の一大家族社会の雛型となる「世界海洋村」も創ります。東日本の海岸200海里海域で釣りをしようと、世界中から集った人々が共に楽しむワールドショーケースを創り、人類海洋総和文明を創出します。海洋建築士、海洋都市建築士を総動員して海洋真時代の新プロジェクトを次々と創出して参ります。参照の図はまだ一部のものであり、初期段階のものです。

以上のような復興策は如何でしょうか。2020東京オリンピックで世界の人々は「日本は3・11を超えてどのように復興したか」を同時に問いかけるに違いありません。その時までに世界の希望となるような復興を、国家国民総力をあげて成し遂げていきたいものです。

(I&海洋建築家チーム)

雑誌 海洋真時代 Vol.1より抜粋
2015年3月3日発行

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